太陽光発電の価格はいくらか

太陽光発電の価格を決定付ける要因は?

太陽光のパネルにパワーコンディショナなどの設備、それらの設置費用から補助金を引いたものが太陽光発電にかかる初期費用になります。
これから発電量×売電価格を引いて、どのくらいで回収できるかが決まります。

まず、設置費用ですが、一般住宅での10kW未満の発電量の場合を考えてみます。
パネルの価格と発電効率が問題となります。
そこで、1Wを発電するのにいくらかかるかという1Wあたりの価格が基準となります。
また、保証期間によっても違ってきます。
各社のパネルでメーカー希望小売価格のうち、主要メーカー最安値のものをピックアップして比較してみます。
いずれも消費税抜き1円未満四捨五入の金額です。

  価格 保証
パナソニック 553円 10年保証
シャープ 474円 10年保証
東芝 630円 10年保証(15年または20年保証のオプションあり)
京セラ 460円 10年保証(自然災害保証付き、要定期点検)
三菱 640円 10年保証(20年保証のオプションあり)
ソーラーフロンティア   10年保証、パネル20年出力保証
サンテック 670円 システム10年保証(5年延長オプションあり)、パネル出力2年保証
カナディアンソーラー 600円 システム10年保証、パネル出力25年保証


これらは希望小売価格を元に算出したものですが、値引きもあり、またオープン価格の商品もあるので、あくまでも目安です。
太陽光発電の買取制度の期間は10年ですから、10年保証があれば問題はないといえるでしょう。
パネル価格の他にもパワーコンディショナその他の設備費用がかかります。

次に、太陽光発電の設置価格ですが、家屋の状況やパネル数、設置場所などにより条件が変わってきます。
足場を組む費用などは設置面積の影響が少ないので、出力量が多ければ多いほど、面積あたりの単価
は下がってきます。

さらに、補助金の額ですが、自治体によって様々です。
3.5KW設置の場合の主な自治体補助金は以下です(平成26年度時点)。
都道府県ごとの補助金の他に、市町村ごとの補助金があり、それらを合わせた金額です。

北海道札幌市 15万7500円
宮城県仙台市 6万円
東京都品川区 16万円
神奈川県横浜市 16万円
愛知県名古屋市 8万7500円
大阪府大阪市 0円
広島県広島市 0円
福岡県福岡市 10万円

最後に太陽光発電の電力買取価格が問題となります。
平成26年度の固定価格買取制度では、総発電量10kW未満で37円/kWh(税込)で10年間買取ります。
10kW未満ですと初期費用は割高になりますが、その分買取価格は高くなっています。
平成27年以降国会で、固定価格買取制度の見直しが予定されていますが、平成27年7月以降は、買取価格が引き下げられることがほぼ確実です。
太陽光発電導入は平成26年度中(平成27年3月末)までにすませるのが有利です。

以上のように、出力、設置地域、設置場所、設置時期などによって、太陽光発電の初期費用と電力買取価格が決まり、どのくらいで回収できるのかも変わってきます。
そして、決定に当たっては、太陽光発電の相見積もりを取って価格を確認することが重要です。
小規模な太陽光発電でも50万円程度の差があることはまれではありません。

太陽光発電の価格について

まず、最初に言っておきたいのは、

太陽光発電の導入価格には変動要因が非常に多い事です。


 太陽光発電の工事内容は家ごとにバラバラ

建物は何階建てか、屋根の形、素材は? 
などなど設置する環境によって価格が大きく変わります。


 パネルメーカーと設置業者は違う!

当たり前ですが、ここを抑えてない方が結構おります。
パネルの値段はもちろん、設置業者によって設置価格が大きく変わります。


 費用を回収する年数は環境によって左右される

地方によって日照期間は大きく異なりますし、家の向きによっても大きな差が出てきます。



更に、補助金の額も住んでいる自治体ごとに大きく異なります。


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太陽光発電の価格の近年の動向と将来予測

●太陽光発電の買取りをめぐる動向

大手電力5社(東京電力を除く北海道、東北、四国、九州、沖縄の各電力会社)が太陽光発電によって発電された電力の買い取りを停止した事実は、衝撃を持って受け止められました。

ただ、沖縄電力を除き、小規模家庭用発電からの買い取りについては、続けられることになり、ほっと胸をなでおろした方も多いのではないでしょうか。
九州電力が買い取りを一時停止した背景には、太陽光発電の買い取り総量が、ピーク時使用電力をはるかに超えてしまうという理由がありました。
天気がよければ、太陽光発電だけでピーク時使用電力をまかなえ、なおかつ余ってしまうのです。
もっとも、今回の一時停止は見直され、買取は再開されるようです。
このような状況から、太陽光発電の導入を足踏みされた方もいるのではないかと思われます。

このような要因に加え、今後導入価格がどうの程度低下するかも加味する必要があり、ベストの導入時期については判断が難しいところです。

●太陽光発電の設備価格はどこまで下がる?

太陽光発電の設備は、普及するにつれ、生産量が増え、それにともなって価格が引き下げられてきました。
では、日本国内である程度太陽光発電が普及してしまうと、設備の価格の低下はとまってしまうのでしょうか。
たしかに、国内の需要に限りがあれば、影響はないとはいえません。
ただ、再生エネルギーへの流れは世界的規模で進んでいますから、国内需要だけでなく、海外での普及、とくに先進国以外の地域などで普及していけば、需要増がみこまれ、さらに価格が押し下げられると予測できます。
また、技術革新による生産コストの低下により、価格が下がることも見込まれます。
現在は、ヨーロッパで普及のスピードが落ちたため、逆にその影響で設備価格が下がってきています。
現在の設備価格がどの程度まで安くなるのか予測することは正直困難です。

●地方自治体からの補助金の最新動向

現在、2013年まであった国の補助金もなくなり、地方自治体のみの補助金となっています。
地方自治体の中には、都道府県の補助金が出る上に、市町村でも補助金が出る場合もあります。
他方、都道府県単位でも市町村単位でも補助金ゼロという自治体もあります。
住んでいる地域によって設備価格にかかる費用がかなり変わってきてしまうのです。

補助金が今後どのようになるのか、各自治体の裁量にかかっていますが、
少子高齢化により自治体財政が厳しくなってきている現在、自治体の補助金が増額されることは、
よほどの理由がなければ可能性が低いといえます。
確実に補助金が出る時期に早めに太陽光発電を導入することが、初期投資の価格引き下げにつながるのです。


●太陽光発電の採算性と導入時期

さらに、固定価格買取制度での1Wあたりの買取価格は、10Kw未満で2012年から42円、38円、37円(消費税込)と下がってきており、太陽光発電の買取価格が他の再生エネルギーの買取価格よりも優遇されているため、今後調整が入ってかなり下がってくることが予測されます。
現在、再生エネルギーのコストが電力料金に上乗せされています。
これは、賦課金と呼ばれ、2014年度は、電力使用量(kWh)×0.75円/kWhで計算されます。2014年度の平均的な家庭では、年間2700円にのぼります(資源エネルギー庁資料より)。
売電により、電力料金を減らせれば、当然賦課金の額も減り、太陽光発電の導入は一石二鳥ともなるのです。
現在の買取価格の設定では太陽光発電はより有利であるし、少なくとも10年間は固定価格で買い取ってもらえることを考えると、もし導入するのなら、なるべく平成26年度中がよいでしょう
その上、円安などによる電力料金の値上げが今後も見込まれることを考えると、固定買取価格が有利な価格であるうちに導入を考えるのは、十分採算性のある判断だと考えます。

太陽光発電の価格はどれくらいかかる?

電力不足や発電のありかたについて国民的関心が高まる中、太陽光や風力を使った自然エネルギーが見直されつつあります。
中でも太陽光発電は、個人宅でも取り付け可能とあって、設置を検討する方も多いのではないでしょうか。

設置する際にまず気になるのが価格です。

ただ、これは所属する自治体によって補助金が出る額が違うので、少々、計算が複雑です。
また、発電システムそのものの価格は同じでも施工業者によって価格も変わってくるので、詳細な見積もりが不可欠です。

設置費用と同様に大切なのが、発電量です。
これによってどれだけ得できるか変わってきます。
自宅屋根の面積や形状など発電量に影響するポイントをチェックしましょう。

また、日射量を確認し、どれくらい発電量が期待できるのか、現在の電気代と比較してどれくらい節約できるのか、シミュレーションすることも大切です。
太陽光発電システムのメーカーは、それぞれに特徴のある製品を発売しています。
「価格」「変換効率」「形状」などを比較し、総合的に判断しましょう。